～鉄スクラップを活用し、建設現場の工期短縮・省人化・美観向上に貢献～
株式会社アイ・テック（本社：静岡市清水区、代表取締役社長 大畑大輔、以下「アイ・テック」）は、この度、100％電炉材を使用した環境配慮型鉄筋付きデッキプレート「ITECリーフデッキ」について、一般財団法人日本建築センターによるBCJ評定（BCJ評定-RC0501-03）を取得しました。
電炉材は、鉄スクラップを主な原料として電気炉で再生してつくられる鋼材で、資源循環に貢献し、一般的に高炉材に比べて製造時のCO₂排出量を抑えやすい材料です。
ITECリーフデッキとは
「ITECリーフデッキ」は、上端主筋、下端主筋、ラチス筋、端部補強筋、デッキプレートで構成される、型枠を兼ねたトラス形状の鉄筋付きデッキプレートです。
使用する鋼材に100％電炉材を採用しており、現場に設置後、コンクリートを打設することでRCスラブとして一体化します。
電炉材とは、建築物や自動車、機械等から回収された鉄スクラップを主な原料に、電気炉で溶かして再び鋼材として生まれ変わらせた材料です。
限りある資源を循環利用できることに加え、鉄鉱石を主原料とする高炉材に比べて製造時のCO₂排出量を抑えやすいとされ、環境配慮型の建材として注目されています。
ITECリーフデッキの特徴
■環境配慮
使用する鋼材に100％電炉材を採用しています。
鉄スクラップを資源として再利用することで、資源循環に貢献するとともに、製造時のCO₂排出量を抑えやすい材料面から環境に配慮しています。
■工期短縮・省人化・解体不要
現場での鉄筋組み作業を軽減し、工期短縮に寄与します。
また、型枠解体が不要となるため、熟練の鉄筋工や型枠大工への負担を軽減し、人件費や施工コストを抑え、現場全体の生産性向上に貢献します。
■美しい仕上がり
工場設備で溶接することにより、均一で、溶接痕を残しにくい美しい外観と品質を提供します。
■調達業務の効率化
合成スラブ用デッキプレート（「アイ・テックSデッキ」）や床型枠用鋼製デッキプレート（「アイ・テックフラットデッキ」）等をアイ・テック製品で揃えることで、デッキの作図・運搬・納入までを一括管理しやすくなります。
■品質面の特徴
工場製作による品質管理、溶接管理、検査体制等により、安定した品質の提供を目指します。
■設計上の特徴
一方向スラブとして設計します。
■対応サイズ
幅400mm／600mm、長さ1,500〜12,500mmに対応します。
ITECリーフデッキ開発の目的、背景
建設業界では、人手不足や熟練技能者の負担増、工期短縮、施工品質の安定化に加え、建設資材における環境配慮の重要性が高まっています。
こうした中、鉄筋付きデッキの需要増を受け、アイ・テックはデッキプレートに配筋を施し、100％電炉材を使用した「ITECリーフデッキ」を開発しました。
従来、現場で行っていた鉄筋組み作業や型枠関連作業を軽減することで、人材難への対応や工期短縮に寄与します。また、工場製作による品質安定と、現場での施工効率向上を両立します。
商品名は、製品コンセプトを踏まえた社内部署での公募を経て、若葉をイメージした「リーフ」から命名されました。
生産能力は月産20,000㎡を見込んでいます。
アイ・テックは、こうした特長を持つ「ITECリーフデッキ」について、一般財団法人日本建築センターによるBCJ評定を取得しました。
BCJ評定取得の概要
BCJ評定とは、一般財団法人日本建築センターが建築技術や工法等について技術的基準への適合性を審査・評定する制度です。
今回取得したBCJ評定-RC0501-03では、「エクストラデッキおよびITECリーフデッキを用いたRCスラブ」について、構造性能および設計・製造・施工指針に係る審査が行われました。評定の有効期間は令和13年6月16日までです。本評定では、鉄骨造、鉄筋コンクリート造、プレストレストコンクリート造、プレキャストコンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造の建築物における床および屋根への適用が示されています。また、ITECリーフデッキの製造工程、溶接条件、検査体制、トレーサビリティ等、品質管理体制についても確認されています。
■評定番号
BCJ評定-RC0501-03
■評定名
BCJ評定（工法等）
■件名・評定対象
エクストラデッキおよびITECリーフデッキを用いたRCスラブ
■適用対象
床および屋根
■適用構造
Ｓ造・RC造・SRC造等、幅広い構造の建築物
■主な変更点
LFデッキ追加、品質管理体制変更、適用範囲拡大等
今後の展望
「ITECリーフデッキ」はすでに販売を開始しており、BCJ評定取得を機に本格販売を進めます。販売対象エリアは全国とし、ゼネコン、設計事務所、鉄骨業者、商社、建材業者等に向けて提案していきます。
工場、倉庫、商業施設、集合住宅、公共施設等幅広い建築物への採用を想定しています。
年間販売目標は24万㎡
月産20,000㎡、年間24万㎡を目標に販売を進めます。
今後は、サイズ拡充、施工対応、技術提案を進めるとともに、100％電炉材を使用した環境配慮型商品として、材料面からも建設現場の環境対応に貢献してまいります。